近年、デジタルトランスフォーメーション(以下：DX)への取り組みが様々な業種や分野ではじまってきています。また、DXに関するセミナーや書籍、雑誌の特集など「DX」というキーワードをよく目にするようになってきました。

そもそも、「DX」とは何なのか。「DX」に取り組むことによってどんなメリットがあるのか。
みなさんはご存知ですか？

「よく耳にはするけど、実際はどんなものかわからない・・・」という方でも大丈夫！
今回は「DX」に関して概要を確認していきましょう。

デジタルトランスフォーメーション(DX)ってなに？

DXとは、「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念がもととなっています。この概念は、2004年にスウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授が提唱したとされています。

ビジネス用語としてのDXを定義・解釈するならば、「企業がデータやデジタル技術を活用して、今までのサービスの価値提供や業務、組織、プロセス等を抜本的に変化させる」といったところでしょうか。

また、日本では、経済産業省が2018年に「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）」をまとめました。こちらについても簡単に確認していきましょう。

経済産業省がガイドラインを発表したのはなぜ？

経済産業省は「DX 推進指標」における「DX」の定義として、
「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」としてます。

DXをめぐる現状として、あらゆる産業において新たなデジタル技術を利用してこれまでにないビジネスモデルを展開する新規参入者が登場しており、各企業は、競争力維持・強化する必要があります。

しかし、現状は以下の通りでした。

1. デジタル部門を設置するなどの取組が見られるものの、実際のビジネス変革にはつながっていない という状況。
2. そもそも、既存の IT システムが老朽化・複雑化・ブラックボックス化する中では、データを十分に活用しきれない。効果も限定的である。
3. 既存の IT システムがビジネスプロセスに密結合していることが多いため、既存の IT システムの問題を解消しようとすると、ビジネスプロセスそのものの刷新が必要となる。

これにより、経済産業省ではの現状の課題の整理とその対応策の検討を行い、『DX レポート～IT システム「2025 年の崖」の克服とDX の本格的な展開～』として報告書を取りまとめた結果、ガイドライン策定に至りました。

参考：「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン（DX 推進ガイドライン）」　https://www.meti.go.jp/press/2018/12/20181212004/20181212004-1.pdf

建築業界のDX推進で期待されること

もともと建築業界は人手不足や高齢化、長時間労働など様々な課題を抱えています。
こうした状況に対して、根本的な問題を解決することはもちろんの事ですが、DXを推進することで顧客に関するすべての情報の一元管理、営業プロセスの見直し、アフターサービスに対する顧客満足度向等、
普段行っている様々な業務をDX化するだけで、業務に限らずサービス価値向上等、多方面で効率化や良い変化が期待できます。

しかし、どんなに素晴らしいシステムを導入したところで扱うのは「人間」です。導入したからといってすぐに今までの運用から新しい運用へ変えることは難しく、運用する側の人間も変わっていくことも必要となってくるでしょう。

また、会社の成長に合わせてシステムも成長させていかなければならないタイミングも場合によっては出てくるかもしれません。
1度システムを導入したからといって安心するのではなく、実際に業務に従事する社員の反応や組織のあり方を確認しながら改善することも大切です。

まとめ

今回は「デジタルトランスフォーメーション(DX）」に関して、簡単に確認してみました。
カタカナだらけで小難しい印象もありますが、ものすごく簡単に言えば「デジタル技術を活用してもっともっと世の中を良くしていきましょう」ということなのだと思います。

急速にデジタル化が進む現代ではDX化というのは企業にとって避けて通れないものとなりつつあります。
競争力を維持するためにも取り組むべき方向性を一緒に考えてみませんか？